北海道の鉄道のこれからを考えるシンポジウム「鉄道の未来は私たちの手に」が1月22日、北見市内のNiCC芸術文化ホールで開かれた。

　主催はJR路線の維持・存続を目指すJR富良野線連絡会議、オホーツク圏活性化期成会石北本線部会、宗谷本線活性化推進協議会。北海道大学大学院工学研究院教授の岸邦宏氏(写真右)が「北海道の鉄道を未来につなぐために」、ひたちなか海浜鉄道社長の吉田千秋氏(同左)が「廃線危機から大逆転へ～みんなで守った地域の足」と題して講演し、2人によるトークセッションも行われた。

　交通計画を専門とする岸氏は、道内の自動車移動の一部がJR利用に転換した場合のシミュレーションを紹介。「10～20%の転換でも運賃収入が大きく変わる。自動車移動からの転換は非常に重要」と指摘した。さらに「残すと決めた道内路線をどのように残していくか。北海道の鉄道を維持するためには、すべてを抜本的に変えていく必要がある」とし、国レベルでの制度の変更をはじめ、地域レベルでは鉄道の利用意識を高め、乗り継ぎがスムーズなシームレス交通の実現を提案した。

　吉田氏が社長を務めるひたちなか海浜鉄道は、前身の茨城交通時代の1965年に年間350万人の乗車数を記録したが、2007年には5分の1の70万人に激減。同年、官民一体で鉄路を存続させることを決定し、08年に茨城交通の鉄道部門を分社化する形でひたちなか海浜鉄道を設立した。23年度の乗車数は年間116万人に増え、現在は鉄路の延伸事業を推進。また、鉄道を核とした地域の活性化にもつなげている。

　吉田氏は乗車特典サービスや応援組織の活動、SNSによる情報発信、高校生や商店街、観光地との連携など様々な取り組みを紹介。「事業者、行政、市民の三位一体が鍵。鉄道の枠をはずして、できることはなんでもやろうと取り組んだ成果」と語った。　(柏)